Feb 17, 2009
HIDの長所と短所
HIDの利点は、寿命と、コードにあるようです。一般的にハロゲンランプと比較した場合の寿命はハロゲンランプの約4倍の寿命、硬さはハロゲンランプの2倍の明るさになるようにしています。また、消費電力もハロゲンランプの2 / 3程度の電力だけで良いようです。一方、デメリットというのはHID自体の価格が高いことだと思います。私の家は、一部の照明にLEDを使用している。 LEDは消費電流が少ない、寿命が長いなどのメリットがある一方で、光の拡散や商品価格などの欠点があります。まだ開発のLED照明は、現在使用している場所などを選ぶ必要がある。また、寿命もこのように寿命を謳歌しているが、実際にどの程度のものか経験した人が少なく、情報も少ない。また、大衆のためには、このあたりの情報が増加し、さらに改良による商品性UPが必要だと思う。
【ニューヨーク時事】11日午前の米株式市場は、欧州金融安定化基金(EFSF)の規模拡充をめぐるスロバキア議会の採決を前に神経質な地合いとなり、売り買いが交錯している。午前10時25分現在は、優良株で構成するダウ工業株30種平均が前日終値比15.29ドル安の1万1417.89ドル、ハイテク株中心のナスダック総合指数が11.35ポイント高の2577.40とまちまち。
ユーロ圏諸国はこの日、財政危機国への融資などを担うEFSFの規模・機能拡充に向けた正念場を迎える。スロバキア議会が同案の是非を問う採決を予定しているためで、既に批准済みの他の加盟国16カ国と足並みがそろうかどうかが焦点。週内に再投票の可能性もあるものの、最終的に否決された場合、同基金を利用した銀行の資本注入など必要な対策の発動が不可能となることから、市場には朝方から警戒ムードが広がっている。
また、議会証言に臨んだトリシェ欧州中央銀行(ECB)総裁が、「危機は全体的な次元に達している」と金融システムへのリスク連鎖に警鐘を鳴らしたことも信用不安に拍車を掛けた。一方、独仏首脳による銀行の資本増強合意を好感した買いが前日に続いて相場を下支え。また、この日の引け後、米アルコアから始まる企業決算期の行方を見極めたいとの思惑が重なり、ダウ平均も売り一巡後は下げ渋っている。
個別銘柄を見ると、バンク・オブ・アメリカ、JPモルガン・チェースなど銀行株が軟調。半面、アルコア、エクソンモービルのエネルギー・資源関連株は小じっかり。(了)
【関連記事】
【動画】証券・金融の街ウォーキング
【特集】アイルランド・ルポ〜欧州信用危機が第2幕に突入
【特集】ギリシャ債務危機現地リポート〜国民の1割が公務員の国〜
〔マーケット情報〕株と為替の最新市況
円相場、76円68〜71銭=11日午後5時現在
【ニューヨーク時事】11日のニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均は下落し、午前9時35分現在は前日終値比53.66ドル安の1万1379.52ドルで推移している。ハイテク株が多く取引されているナスダック総合指数は同時刻現在11.87ポイント安の2554.18。(了)
【関連記事】
【動画】証券・金融の街ウォーキング
【特集】アイルランド・ルポ〜欧州信用危機が第2幕に突入
〔マーケット情報〕株と為替の最新市況
円相場、76円68〜71銭=11日午後5時現在
168円高の8773円68銭=11日の平均株価
パナソニックは11日、米電気自動車(EV)メーカーのテスラ・モーターズ(カリフォルニア州)に対し、EV用リチウムイオン電池を12年から4年間で8万台分以上供給すると発表した。テスラが12年から量産する高級EVセダン「モデルS」に搭載される。パナソニックは昨年11月にテスラと資本提携し、両社でEV用電池を共同開発していた。【宮崎泰宏】
【関連記事】
パナソニック:リチウムイオン電池、国内生産拠点を半減へ
パナソニック:LED電球、出荷1000万個 市場急拡大
パナソニック:「エボルタ」トライアスロンに挑戦へ
パナソニック:コスト削減徹底 中小、円高不安視
パナソニック:調達、物流の両本部 シンガポールに移転へ
大阪市淀川区などと不動産開発・販売のリバー産業は11日、同社が建設する分譲マンション「三国の川辺の森リバーガーデン」(大阪市淀川区)を、津波の際に近隣住民の避難場所となる「津波避難ビル」に指定する協定を結んだと発表した。東日本大震災による津波被害を踏まえた措置で、新築分譲マンションを販売前から津波避難ビルに指定するのは全国でも初めて。
同マンションは同区内の神崎川近くで建設が進められており、平成25年1月上旬に完成予定。15階建てで総戸数197戸を計画しており、3階(高さ約7メートル)より上の階の廊下など共用部分に、約千人の避難者を収容できる。
大津波警報による避難勧告が出た場合、共用部分を開放する。震度4以上の強い揺れが予測される緊急地震速報が出た場合は、自動的にマンション玄関のオートロックを解除するなど、避難ビルとしての機能を加えた。
このほか、災害時にかまどとして使えるベンチを設置し、マンホールトイレ4基や救急箱なども備える。敷地の約半分を占める緑地の一部を、高さ約12メートルの高台として整備し、津波の避難に活用する。
大阪市は、これまでに285カ所の市立学校や市営住宅などを津波避難ビルに指定しているが、うち民間施設は5カ所のみ。同市の昼間の人口85万人に対し、現状で確保できている津波避難場所は夜間人口の28万人分程度という。
【関連記事】
基準地価 液状化影響で地盤の硬さなど評価
前橋赤十字病院 耐震検査40年間実施せず
「免災構造の国」目指せ 都市機能の分散を
大阪のなじみのビルが津波から守る!
大阪府本庁舎、震度7クラスで亀裂も
ソフトバンクとau、価格戦争
WriteBacks
writeback message: Ready to post a comment.