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ベッドのマットレスを日に勝つ

一日の三分の一を過ごすベッド。ベッドのマットレスには、多くの汗を吸入している場合が多い。このため、マットレスは1週間に1度、風通しの良い所に置いておくことをお勧めします。と、対抗しておけばマットレスの上に風が通るので、非常に風通しがよいだろう。これまた、今日からベッドで快適な眠りを送る。
引越しをして、新しいソファを購入したのが2年前のことです。某有名家具店の自動リクライニングのソファを10万近く出して購入しました。我が家には、小さな男の子が2人、いつも大きなソファは、子どもたちの遊びのツールになってしまっています。その事故の2年弱で快適動きません搬送のためにスプリングが出てしまいもうボロボロ。その家庭にあったソファーを選択しないとだめですね。
　県は24日、県政に関わる今年一年の話題をランキング方式で振り返る「県政重大ニュース」を発表した。１位は「受動喫煙防止条例」の施行。１３４０人が投票した県民アンケートで６５１票を獲得した。

　県は４月、全国に先駆けて公共的施設の屋内における喫煙を規制する条例を施行。罰則適用の対象となる施設では禁煙や分煙対策が着実に広がっている。海水浴場原則禁煙化の取り組みも10位に選ばれた。

　２位にはＡＰＥＣ（アジア太平洋経済協力会議）の横浜開催、３位には羽田空港新国際ターミナル利用開始がそれぞれ選ばれた。１７００人を超す職員が処分され、県庁史上最大の不祥事となった不正経理問題は９位。電気自動車（ＥＶ）普及に向けた取り組みは、３票差でトップテン入りを逃した。

　松沢成文知事は会見で、自身の印象深い出来事にもたばこ施策を挙げ「斬新な政策にチャレンジしてきたことに県民が関心を寄せてくれて大変うれしい」と話し、引き続き効果的なたばこ対策を進めていく考えを強調した。

◆２０１０年県政重大ニュース・トップ10

(1)受動喫煙防止条例が施行　６５１票

(2)ＡＰＥＣ（アジア太平洋経済協力会議）首脳会議の横浜開催とオバマ米大統領らの鎌倉訪問　６２８票

(3)羽田空港の新滑走路と新国際ターミナルの利用開始　５８４票

(4)鶴岡八幡宮の大イチョウ（県指定天然記念物）倒木　４６６票

(5)相模原市の政令指定都市移行で１県に３政令市　４２７票

(6)１００歳以上高齢者の所在不明問題　４１０票

(7)横浜ベイスターズの売却交渉　３６７票

(8)「Ｂ−１グランプリｉｎ厚木」が厚木市で開かれ43万人来場　３３８票

(9)県の不正経理問題で２人実刑判決、１７００人超す職員処分　３１５票

(10)海水浴場たばこ対策の新ルールスタート　２３２票

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　千葉市は、１０年の市政１０大ニュースを発表した。１位は「千葉ロッテマリーンズ、５年ぶりの日本一」、２位は「ゆめ半島千葉国体・千葉大会開催」、３位は「千葉マリンスタジアムネーミングライツ優先交渉者にＱＶＣジャパンを選定」となり、スポーツの話題が上位を独占した。熊谷俊人市長は２２日の会見で「スポーツやイベントの明るいニュースと市政の動きが混在し、変化が表れた結果になった」と話した。
　１年を振り返って、熊谷市長は「去年に比べれば明るい前向きな気持ち。仕込んでいたさまざまな政策が本格化して、満足できる取り組みができた。来年はジェフ千葉のＪ１昇格がランクに入るように応援していきたい」と話した。【斎藤有香】
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　◇１０年千葉市政１０大ニュース◇
＜１＞千葉ロッテマリーンズ、５年ぶり日本一（１１月）
＜２＞ゆめ半島千葉国体・千葉大会の開催（９〜１０月）
＜３＞千葉マリンスタジアム命名権、ＱＶＣと交渉（１２月）
＜４＞千葉都市モノレールに公募で新社長就任（６月）
＜４＞市美術館「田中一村展」で開館以来最多入場者（９月）
＜６＞市長と市議の政治倫理条例を制定（３月）
＜７＞１０年度当初予算案が市議会で修正可決（３月）
＜７＞「こども未来局」を新設（４月）
＜９＞市議、市職員の給与などを削減（２、３月）
＜９＞全国初のツイッターによる市民と市長の対話会（８月）

１２月２５日朝刊

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【緯度経度】ソウル・黒田勝弘

　今年の１０大ニュース海外編の上位に当地がらみがトップ級で２つも入りそうだ。いずれも北朝鮮関連で延坪島砲撃・哨戒艦撃沈と金正恩（キム・ジョンウン）３代目世襲だ。

　米国のブッシュ前政権は北朝鮮を“ならず者”と言ったが、今年も相変わらず国際社会にとって頭の痛いニュースメーカーだった。

　ところで最近の延坪島砲撃をめぐっては、日本をはじめ海外ではまるで戦争が起きるかのような報道ぶりだった。

　日本のマスコミ各社も東京での“危機感”に現地があおられた（？）感じだった。企業の駐在員たちも、もっぱら本社の方が心配していたという。

　「朝鮮半島の危機」はいつもこうなりがちだ。

　北朝鮮は宣伝戦というか心理戦にたけていて、武器より“言葉の戦争”がうまい。彼らはマスコミの影響が強い世論主導の西側・民主主義社会の体質（弱点？）をよく知っている。そこで「戦争が起きるぞ！」といってよく脅かす。

　危機感と不安感を高め内外で利を得ようというわけだ。

　たとえば韓国向けでは「戦争より平和」「対決より対話」ムードをつくり、世論を李明博政権非難と親北・野党支援にもっていく作戦である。

　彼らは実際には戦争なんかヤル気はない。いや、やれない。すべて政治的計算の上なのだ。だから“戦争”ではない軍事的挑発はよくやる。

　さて危機をめぐる現地と海外での温度差だが、これは仕方ない面がある。

　現地では“紛争”以外の日常生活があり、他の情報もたくさんある。しかし海外では“紛争”情報しか関心がないため、それだけでイメージされる。緊張度は海外の方が高くなる。

　日本での今年の韓国イメージにはもう一つ「韓国に学べ」論があった。

　スポーツ、芸能から経済まで「元気な韓国」が何かと話題だった。「日本に元気がない」ため、日本人への刺激としてことさら強調された面もある。なかには「このままでは韓国に追い越される！」といった声さえ聞かれる。

　しかしこれも現地と海外でイメージにどこかズレがある。

　「日本企業に“サムスンに学べ”ブーム！」とか「日本列島が韓国アイドル“少女時代”に熱狂！」「昇る太陽の韓国、斜陽の日本！」などといったニュースに韓国人は当然、気分がいい。

　しかしバブル期の日本で「ジャパン・アズ・ナンバーワン」といった米国での日本評に対し、生活者をはじめ多くの日本人は「まだまだ…」と思っていたように、多くの韓国人は本音では「まだまだ日本には学ぶべき…」と思っている。

　筆者をはじめ韓国で生活する日本人たちも同感だ。「元気な韓国」情報以外に日常の「まだまだ…」情報に多く接しているからだ。

　最近、韓国の新聞が米紙ウォールストリート・ジャーナルの記事を紹介していた。

　米国に輸出される中国製の最新通信機器アイフォーンの原価分析の結果、日本の部品が３４％で圧倒的に高く、次いでドイツ１７％、韓国１３％、中国３・６％…の順だったという。

　米国の対中貿易赤字の実態は日本の対米貿易黒字につながっているという話だが、「元気いっぱい」の貿易経済大国・韓国の輸出品にも同じことが昔からいわれてきた。

　韓国では輸出が増えれば増えるほど対日貿易赤字が増えるという話だ。

　韓国は米国などほとんどの国で貿易黒字を稼いでいるが、ほぼ唯一、赤字相手が日本。赤字幅は昨年は３００億ドルに迫り、今年はさらに３５０億ドルに迫りそうだという。素材や部品、製造機械の日本への依存度が高いからだ。

　「韓国元気で日本は大もうけ」という図式である。「元気な韓国」は日本にとってもいいことなのだ。うらやむことはない。

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